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「家電」は粗大ごみに出せる？家電の処分方法や注意点
テレビや電子レンジ、洗濯機など、生活家電は家中にたくさんありますよね。
新しいものに買い替える時や、故障してしまった時、家電をどう処分すべきかご存じですか？
家電は品物によって処分方法に違いがあります。
今回は、「家電」の正しい処分方法や、知っておくべき注意点も合わせて解説します。
家電は「粗大ごみ」に出せる？
使わなくなった家電は、粗大ごみとして処分できるのでしょうか。
結論から言うと、答えは「YES」です。
家電も、不要になった家具等と同様に、自治体が回収する粗大ごみに出せます。
しかし、すべての家電が粗大ごみに出せるというわけではありません。
テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機、エアコンの4品目は、「家電リサイクル法」の対象になっています。
この4品目は、販売業者に回収を、そして製造業者へリサイクルを義務付けているため、粗大ごみとして捨てることができないのです
ここからは、「家電リサイクル法対象家電」と「その他の家電」、それぞれの処分方法を解説していきます。
「家電リサイクル法」対象家電4品目の処分方法
先ほども紹介した、「家電リサイクル法」に定められている家電4品目は、処分の際にリサイクル料と収集運搬料が発生します。
・テレビ
・冷蔵庫・冷凍庫
・洗濯機・衣類乾燥機
・エアコン
リサイクル料金は「メーカー×品目」によって決まっています。
例えばエアコンの場合、シャープ製のものなら990円、アイリスオーヤマ製は2,000円のリサイクル料金が発生します。
このように、同じ家電でもメーカーによってリサイクル料金に違いがあるものの、メーカー×品目の料金は一律です。
一方、収集運搬料は業者によって違いがあります。
家電リサイクル法対象家電を処分する際は、収集運搬料が安い方法を選ぶことで、処分費用を抑えることが可能です。
「家電リサイクル法」4品目の処分方法は、次の5つがあります。
（1）指定引取所に持ち込む
一番費用を抑えられるのは、「指定引取所」へ持ち込んで処分する方法です。
引取所まで自力で運ぶため、収集運搬料がかかりません。
収集運搬料は、回収業者・店舗によって違いがありますが、3,000円～5,000円が一般的。
自分で運ぶのは手間と時間がかかるものの、処分費用を大幅に抑えることが可能です。
指定取引所はインターネットで簡単に検索できますので、事前に調べておきましょう。
（2）販売店に引き取ってもらう
家電を購入した店舗に回収してもらうのも、一つの手です。
販売店には回収が義務付けられているため、店で購入した家電であれば、基本的に引き取ってもらえます。
販売店が近くにある方は、相談してみると良いですよ。
ただし、販売店に処分してもらう場合でも、リサイクル料金と収集運搬料は必要となります。
（3）新しい家電の購入店に引き取りを依頼する
家電の買い換え時に、今まで使っていた古い家電を処分する場合は、新しい家電を購入した店舗に引き取ってもらう方法もあります。
販売店によって対応は異なりますが、多くの家電量販店で、買い換え時の引き取りに対応しています。
新しい家電の設置と同時に回収してもらえるので、スムーズに処分できますよ。
家電量販店によって収集運搬料はもちろん、申し込み方法が異なりますので、家電を購入する前に確認しておくと良いでしょう。
（4）不用品回収業者に回収してもらう
「年内に手放したい」「引越で処分を急いでいる」「自分でエアコンの取り外しができない」というような場合は、不用品回収業者への依頼をおすすめします。
不用品回収業者なら、最短で即日対応も可能。
家電の取り外し、運搬、回収まで対応してもらえるので、処分の手間もかかりません。
ただし、便利な分、かかる費用も割高です。
エアコン1台の回収でも、出張料や作業料がかかりますので、他に処分したい不用品があれば、まとめて引き取ってもらいましょう。
また、不用品回収業者の中には利用者を騙す悪徳な業者も存在するので、注意してください！こちらの記事で優良な業者の選び方を紹介しているので、参考にしてみてくださいね。
失敗しない！優良な不用品回収業者の選び方
（5）リサイクルショップへ売却する
まだ使える状態であれば、ごみとして処分するのではなく売却する選択肢もあります。
売ることができれば、処分料がかからない上に、臨時収入をゲットできるメリットも。
手っ取り早く売るのなら、幅広い不用品の買取を行っているリサイクルショップの利用がおすすめです。
ただし、状態が悪いものや年式が古いものは、買取が難しいこともあります。
その他の家電を処分する方法
家電リサイクル法の対象4品目は、処分する際にリサイクル料と収集運搬料といった費用がかかります。
ですが、その他の家電はこの4品目ほど高額な処分料は発生しません。
品目によって、以下の方法で処分が可能です。
（1）「小型家電リサイクル」に出す
平成25年4月に「小型家電リサイクル法」が施行されたことから、「小型家電回収ボックス」が設置されるようになりました。
設置場所は、市役所・図書館・公民館などの公的施設や、家電量販店です。
家電リサイクル法とは違い、処分費用は無料。
品目は幅広くありますが、携帯電話やデジタルカメラ、ドライヤー、カミソリなどの小型電が該当します。
（2）「燃えないごみ」に出す
30cm以下の家電であれば、自治体が回収する「燃えないごみ」に出すこともできます。
ただし、ゴミ出しルールは自治体によって異なるため、品目や出し方を事前確認が必須です。詳細は、自治体の公式HPで確認できますので、ルールに沿って処分しましょう。
（3）「粗大ごみ」として捨てる
自治体が定めるサイズを超える家電については、「粗大ごみ」扱いとなります。
大きさは自治体によって違いがありますが、一般的には「一辺の大きさが30cm以上のもの」が粗大ごみです。
粗大ごみに該当する家電の例としては、マッサージチェア・器具、オーブンレンジ、加湿器などがあります。
（4）不用品回収業者やリサイクルショップを利用する
家電リサイクル法対象品目でなくても、不用品回収業者やリサイクルショップを利用することは可能です。特に、まとまった量を処分する場合や、まだ使えるものを処分する場合に便利でメリットがあるので、そのような場合は検討してみると良いと思います。
「不用品無料回収ドットコム」で処分料を節約しよう
家電リサイクル法対象の4品目は、処分するのにお金も手間もかかります。
その他の家電も、粗大ごみに出すは少なからずお金がかかりますし、手続きも面倒です。
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